地方移住を検討しているけど、そもそも何から手をつければいいのかわからない、という方も多いでしょう。移住を成功させるためには積極的な情報収集はもちろん、綿密な計画も必要です。
そこでこの記事では、どのように移住のプランニングを進めていけばいいのかを解説します。やるべき事を理解し、「何を」「いつまでに」準備するのかが明確になれば、スムーズな移住が実現できますよ！
移住計画を立てるために必要なことがらを洗い出す
移住計画に必要なステップを1つずつ洗い出し整理しましょう。やるべき事と流れを理解すればプランニングしやすくなります。
移住の目的を明確化する
最初に取るべきステップは、「地方移住の目的を明確化する」ことです。「自然の中で子育てをしたい」「海の近くに住んで趣味のマリンスポーツを楽しみたい」「地方で農業を始めてみたい」など、目的を言葉にしてみてください。
目的を明確にすることは、移住計画の方向性を決める重要な一歩です。ここを疎かにすると、イメージと現実とのギャップに戸惑ったり、資金や期間の見通しが甘くなったりと失敗の原因になります。
最初はぼんやりとでもいいので、「なぜ・何のために移住するのか」をクリアにしましょう。
移住先の情報収集をする
移住までのステップのうち最も時間をかけてほしいのが、「移住先の情報収集をすること」です。利便性、生活に必要な施設の数や規模、支援制度の有無などを調べることで、移住後の生活がイメージしやすくなります。移住成功の秘訣は、情報量と言っても過言ではありません。候補地の情報は徹底的に調べましょう。
情報収集の方法には、インターネットや自治体の移住相談窓口などがあります。各自治体のサイトには移住関連ページが設けられていることが多いので、まずは気になる自治体のホームページをチェックしてみてください。また、自治体の移住相談窓口に問い合わせることで、インターネットには掲載されていない最新情報が得られることもあります。臨機応変に使い分けてみてください。
「お試し移住」をして移住先を決定する
移住したい候補地が見つかったら、ぜひ「お試し移住」をしてみましょう。インターネットでも情報は得られますが、実際に住んでみないとわからないことも多いからです。例えば雪国を夏に訪れ、気に入って移住したけれど、初めての冬を迎えて積雪や寒さに耐えきれず定住を断念してしまう……というようなケースは実際に多く見られます。理想と現実のギャップを埋めるためにも、できるのならば季節ごとに現地を訪問してみましょう。
自治体の中には、お試し住宅の貸出や移住体験ツアーを行っているところもあります。候補地がお試し移住制度を行っている場合は、積極的に利用してみましょう！
移住先の仕事を決める
生活の基盤となる仕事を検討することも重要です。現在の仕事を続けるにせよ、転職するにせよ、移住後の収入を確保してから移りましょう。
もっともおすすめなのは、現在の仕事をリモートワークで継続することです。これまでとほぼ変わらない収入を得られることで、移住初期の出費の負担や不安を軽減してくれます。転職が必要なら、候補地の移住窓口やハローワークに相談してみてください。おすすめの求人や就業支援制度を紹介してもらえるでしょう。
移住先の家を決める
さあ、移住計画が着々と進んできました。ここまで来たら、次は家探しです。
まずは、全国規模の賃貸情報サイトをチェックし、相場観や町のイメージを掴みましょう。この段階では物件を契約する必要はありません。あくまでも情報収集、イメージづくりと考えてください。
相場観を掴み、住みたいエリアが決まったら、次はローカルの賃貸情報サイトや自治体の「空き家バンク」情報サイトなどを利用し、物件を絞り込んでいきましょう。この時、「お試し移住制度」を利用するなどして現地に短期滞在ができれば、町の雰囲気を掴みながら物件の内覧もできるのでおすすめです。
なお、いきなり「山奥の一軒家」や「古民家」は交通アクセスが悪かったりリフォームが必要だったりハードルが高くなります。が高すぎるため、考え直した方がいいかもしれません。まずは賃貸で生活してみるのが良いでしょう憧れだけで決めてしまうと失敗してしまうかもしれません。理想だけではなく現実的なことも考慮して検討しましょう。
移住に必要な手続きを把握する
住みたいエリアを決め、仕事や住まいに目処が付いたら、次は移住に必要な手続きを挙げてみましょう。退職・転職関連の手続き、学校や児童手当など子ども関連の手続き、荷物整理や引越し関連の手続きなど、自分に必要なものをリストアップして把握しておいてください。
リストアップできたら、各手続きを「いつまでに」終わらせるべきなのかも明確にしておきましょう。こうすることでタスクに優先順位がつけられ、順序通りにクリアしていくだけで良くなります。
例えば、児童手当の受給審査に必要な「課税証明書」は、前年度の1月1日時点での居住地（転出元）でしか発行できません。このように、移住に必要な手続きを洗い出しておくことで、移住「前」にやっておくのか、移住「後」でもいいのか、やるべきタイミングや場所が明確になります。
引っ越し
さあ、いよいよ移住先へ引越しです！ここまで来れば、達成感もひとしおでしょう。引越し業者の手配、荷造りは終わっていますか？引越し先に着いたら転入届も忘れずに提出してくださいね。
移住するまでに必要な期間は半年から1年程度
計画から移住先への引越しまでの期間は、少なくとも半年から1年程度見積もっておきましょう。もちろんこの準備期間は、現在の生活ステータスや資金状況に応じて前後します。とは言え、「3〜5年後」のように、長すぎるなんとなくの見通しは逆に現実味が無くなるのでおすすめできません。思い切って最初から「1年後」と設定してみましょう。そのうえで、1年後に移住するためにやるべき事を逆算し、計画を立てると良いですね。
移住計画で困ったらスタイルチャットで相談する
移住計画に不安がある場合は、いっそのことプロの力を借りてみてはいかがでしょうか？1人で悩んで時間を浪費するよりも、専門知識を持ったプロに相談する方が時には効率的です。
「移住style」では、移住情報からおすすめの物件紹介、移住のプランニングに至るまで、移住に関するあらゆる情報を提供しています。何から考えたらいいのかわからない場合は、無料のLINE相談窓口「スタイルチャット」で気軽に相談してみましょう！
移住計画をしっかり立てて納得できる移住をしよう
多くの人が憧れる地方移住ですが、憧れだけで先走ると失敗の原因になります。移住計画が具体的なほど成功に繋がるので、今回取りあげたステップを意識してプランニングをしてみてください。移住後の生活を思い描き、楽しみながら計画を立てていきましょう！
※内容は2023年10月執筆時のものです。
