都会から暖かい地方に移住を検討している方も多いでしょう。しかし、暖かい地域では夏から秋にかけてやって来る台風に注意が必要です。ときには台風による猛烈な雨や風により、大きな被害が出ることもあります。せっかく移住したのに、台風の被害にあったら家や車に被害が出たり、命に関わったりするときがあるかもしれません。
そこで今回は、台風の上陸回数が多い都道府県と、台風が多い地域に移住した際に、実践したい台風対策について紹介します。
台風の上陸回数が多い都道府県
ここからは、台風の上陸回数が多い都道府県を5つ紹介します。移住を検討している地域が含まれているかチェックしてみてください。
鹿児島県
九州の最南端に位置する鹿児島県は、台風の上陸数が最も多い都道府県です。強い勢力のまま上陸するときがあり、大雨や暴風、高潮などで大きな被害が出ることもあります。また、台風が鹿児島県から離れた海上にある場合も、海の近くではうねりを伴った高波に気を付けなければなりません。暴風の影響で長時間に渡って停電するときもあるので、停電対策が必須です。
高知県
国内で2番目に台風の上陸数が多い都道府県が高知県です。四国の南西に位置し、太平洋に大きく面しているため、勢力の強い台風が上陸するときがあります。過去には、昭和の三大台風の一つである「室戸台風」が上陸し、高潮によって全半壊する住宅が相次ぎ、大きな被害が出ました。「室戸台風」の名前は、高知県の南東にある室戸岬から付けられており、現在も台風中継で度々登場します。海沿いに住みたいと考えている方は、高潮に特に注意しましょう。
和歌山県
和歌山県は、国内で3番目に台風の上陸数が多いことで知られています。また、和歌山県は紀伊山地の影響で、元々雨が多い地域です。そのため、台風が遠くに上陸した場合でも、豪雨による被害が度々発生しています。2011年9月には台風12号の影響で豪雨が発生し、新宮市や那智勝浦町では、土石流や川の氾濫によって大きな被害が出ました。山沿いや川沿いに住みたいと考えている場合は、災害対策が特に必須です。
静岡県
静岡県は、全国で4番目に台風の上陸数が多い県です。近年では、2022年9月に発生した台風15号の影響で豪雨となり、県内各地で浸水や土砂崩れが相次ぎました。安倍川や大井川、天竜川などの大きな河川が多いので、川のそばに住みたい方は、特に床上浸水に注意が必要です。また、山間部では土石流や土砂崩れが発生する可能性があるため、早めの避難が大切です。
長崎県
全国で5番目に台風が上陸している長崎県は、台風が強い勢力を保ったまま上陸することが多いため、暴風や高潮に注意が必要です。1991年9月に佐世保市付近に上陸した台風19号（通称リンゴ台風）では、暴風の影響により、県内の各地で鉄塔の倒壊が相次ぎました。物が飛ばないよう屋内に物を避難させたり、窓にテープを貼ったりするなどの暴風対策が必須です。また、海のそばなら土嚢を積むなどの高潮対策も必要でしょう。
台風が上陸しやすいエリアへ移住する際の対策
台風の上陸が多いエリアに移住する際は、災害への備えが必要です。ここからは、移住時にできる台風対策を紹介します。
高台や浸水リスクが低い場所を選ぶ
台風によって豪雨が発生すると、河川や用水路が氾濫し、家や車が浸水する可能性があります。豪雨による被害を避けたいなら、浸水するリスクが少ない高台を選んだ方が良いでしょう。移住前にはハザードマップを必ず確認し、自宅周辺が浸水するリスクを必ず確認しましょう。
防災グッズを用意しておく
台風が多い地域に移住すると、停電や断水が発生することがあります。ときには復旧まで数日間かかることもあるので、事前に防災グッズを備えておくことが大切です。水や非常食などを常備し、災害時でも飲食に困らないようにしましょう。また、モバイルバッテリーや手回し充電器などを用意し、停電に備えることも大切です。他にも、簡易トイレがあると安心です。
台風による風害や水害に対応できる保険に加入する
台風によって受けた被害は、火災保険によって補償を受けられる場合があります。また、車が飛来物によって破損したり、浸水したりした場合は、車両保険の補償対象になるものがあります。万が一に備え、補償内容を確認しておきましょう。
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台風対策を知り移住を検討しよう
暖かい地域への移住には、温暖な気候などの魅力がありますが、台風対策を怠ると自宅や車に深刻な被害を招くことがあります。ときには、洪水や土石流などにより、命に関わることもあるでしょう。台風の上陸が頻繁な都道府県では、豪雨や暴風による浸水、停電、そして高潮のリスクが高まります。そのため、移住先を選ぶ際には、高台や浸水リスクが低い場所を選ぶことが大切です。さらに、防災グッズの準備や、台風による被害を補償する保険に加入しておけば、いざというときに安心でしょう。台風による備えを十分にし、充実した移住生活を実現しましょう。
※内容は2024年9月執筆時のものです
