コロナの流行以降、会社に出社せずに仕事をするリモートワークが働き方のひとつになり、地方移住を選択する人が増えました。地方と言っても、公共交通機関が発達しているところや、買い物やお出かけに困らないような利便性の高いところもあるので、移住を検討している方も多いのではないでしょうか？
しかし、近年地震や台風、豪雨など災害の被害が大きく、自然に近いエリアへの移住は少し不安ですよね。都市部だと台風が直撃することは多くないので、対策についてよくわからないまま移住すると、実際に被災した際、その後の生活は大変です。被災後にどんなことで困るのか、またどんな対策をしていればもしもの時に安心なのか、しっかり準備して移住を検討しましょう。この記事では、移住する際の災害対策についてご紹介します。今から準備できるものもあるので、ぜひ参考にしてください。
地方移住で災害時困ること3選
地方移住後に被災した際、これまで通りの生活が難しくなるでしょう。ここでは災害時に困ることを3つご紹介します。事前に知っておくことでより対策しやすくなるので、移住前に確認しておきましょう。
食料の確保が難しくなる
まず困ることのひとつが、食料の確保です。もし土砂崩れや川の氾濫などで道路が寸断された場合、街が孤立し、物流が入って来なくなります。スーパーにあるものは数が限られますし、被災したら多くの人が食料の確保のため買いに来るので、普段通りの十分な量は購入できない可能性があります。もし購入する際は、賞味期限が長いものや、常温で保管できるようなものを選ぶと良いでしょう。
停電などで電化製品が利用できなくなる
被災すると停電するリスクが高く、停電すると家にある電化製品が使えなくなります。冷蔵庫はもちろん、空調が効かなくなるので、夏場や冬場はより注意が必要です。避難場所は空調が効いていることが多く、毛布の貸し出しもしているので、それらを利用して体調管理をしましょう。また、スマートフォンの充電もできなくなるので、もしもの際家族や知人と連絡が取れなくなってしまいます。充電がなくなるギリギリまで使うのではなく、ある程度減ったところで充電する習慣を身につけておきましょう。
古民家は耐震性が低く倒壊のリスクが高い
地方移住で多いのが、古民家の購入です。新築よりも手頃な価格で購入できるので、移住後に検討している方も多いのではないでしょうか。手頃で購入できる反面、築年数が長く、耐震性が低いものもあるので、購入の際は注意が必要です。自治体によっては空き家を購入後、耐震工事の費用を補助してくれるところもあるので、購入する際は事前に確認しておくと安心です。
地方移住をする際の地震災害対策3選
さまざまなリスクについて解説しましたが、災害対策をしっかりしておくことで、被災してもそのリスクを軽減できます。ここでは保存食の常備、ポータブル電源の準備、シェルターの設置についてご紹介しますので、移住後の対策の参考にしてください。
保存食を常備しておく
飲料水を含む保存食は、3日から7日分の備えが推奨されています。家族がいる場合は人数分必要になりますし、子供の年齢によっては小さな子でも食べられるようなものの保存も必要です。もちろん非常食として、レトルトや缶詰も販売されていますが、揃えると費用がかかりますし、普段食べないものを常備しておくのも場所をとりますよね。そこでおすすめなのが、日常でも食べられるものを一定量ストックし、賞味期限が近いものから消費していく「ローリングストック」です。これをしておくことで、被災時にはもちろん、体調不良で買い物や調理が難しい時でも食事を摂ることができます。
ローリングストックするものを選ぶ際には、加熱調理がいらない常温で食べられるものや、小分けになっているもの、ゴミの始末が簡単なものを選ぶといいでしょう。代表的なのは下記のものです。また、甘いものがあると緊張感が和らぐので、ちょっとしたお菓子もおすすめです。
- 飲料水
- レトルトパックのお米、パウチのおかゆ
- 缶詰
- レトルト食品
参考：農林水産省
大容量のポータブル電源を購入し充電しておく
食材の次におすすめなのが、ポータブル電源の用意と充電です。被災して停電すると、回復までどれくらいかかるかわかりません。そんな時にスマートフォンの充電がなくなると連絡が取れなくなりますし、TVやラジオがないと、現状を把握することができず、不安な時間が続いてしまいます。情報がわかると安心ですし、街灯や灯りがあると、災害の怖い気持ちも少し和らぎますよね。モバイルバッテリーもありますが、災害時にはより大きな電力が必要ですし、大人数で電力を共有できるので、大容量のポータブル電源がおすすめです。
家屋倒壊時に身を守るシェルターを設置しておく
家屋の倒壊の不安がある方は、身を守ることができるシェルターの設置がおすすめです。サイズや価格は幅広く、家族の人数や家の広さによって選ぶことができます。特に地方で古民家や空き家を購入する場合は、築年数が長いものがほとんどなので、耐震性に不安がありますよね。シェルターの種類によっては津波からも身を守れるものがあるので、住むエリアのハザードマップを参考に選ぶのもおすすめです。
地震災害対策については「スタイルチャット」に相談する
被災した際に困ることや、対策についてご紹介しましたが、家族構成や住む地域によって事情が異なるので、全部の不安を解消するのは少し難しいですよね。そんな時におすすめなのが、移住Styleの「スタイルチャット」です。LINEで場所や時間を問わず気軽に相談できますし、移住先や物件の紹介のサービスも行っています。また、移住を積極的に受け入れている自治体の多くは空き家の紹介や、リフォーム費用の補助、移住支援金制度など、さまざまな移住支援を行っています。これらについても相談できるので、ぜひ利用してみてくださいね。
地震災害対策を知って移住を検討しよう
自然が近い地域だと、台風や地震、津波のリスクは大きくなります。一人暮らしの方はもちろん、家族と暮らしている方にとって、移住先での災害対策は重要ですよね。近年、南海トラフ地震の発生の切迫度も高まっていますし、災害対策は必須です。地方移住する場合は、その環境からどんな災害が想定されるのか、自治体のどのエリアの危険度が高いのかを事前に確認しておくことで、被災時の不安を軽減できます。家族構成や生活リズムは人によって異なるので、どんな対策が自分に必要かを理解し、対策しましょう。地方での生活は都市部よりも穏やかで、自分や家族との時間を増やせる、人生の選択肢のひとつです。ぜひ被災対策をしっかりとして、理想の移住生活をおくってくださいね。
※内容は2024年9月執筆時のものです
